30秒で悪質情報商材診断！

ネットビジネスを始めたい！

効率的に投資で稼ぎたい！

そんな時に非常に役に立つのが情報商材 であるかもしれません。

しかし、残念ながら本当に利益をもたらせてくれる情報商材は一握りで、残りは詐欺まがいの商品と言われています。

初心者を狙った悪質な情報商材により、副業詐欺 や投資詐欺 の被害も増え続けています。

いったい、どんな情報商材が怪しい商品なのか？

危険な商品にありがちなことを挙げてみました。

1．30秒で悪質情報商材診断

次の質問でどれだけ当てはまるかによって悪質な情報商材かどうかチェックしてみましょう。

【悪質情報商材診断の質問１０】

1.	LINE@に誘導される	〇 or ✕
2.	「確実に」「１００％」「絶対」という宣伝文句を多用している	〇 or ✕
3.	販売サイトに締め切りまでのカウントダウン表示がある	〇 or ✕
4.	別の商材を買うように勧誘される	〇 or ✕
5.	LPと実際の商品の中身が違う	〇 or ✕
6.	販売者が以前も同じような情報商材を販売している	〇 or ✕
7.	返金申請が通らない	〇 or ✕
8.	プライバシーポリシーに第三者へ情報が渡されると記載されている	〇 or ✕
9.	販売者が世界的な〇〇〇で、日本での知名度がない。	〇 or ✕
10.	商品が10万以上など高額	〇 or ✕

いくつの質問に当てはまったでしょうか？

もしも7個以上該当するようなら、その情報商材は悪質な詐欺商材であると考えていいでしょう。

2．悪質な情報商材の特徴

それでは、上記の質問について解説していきます。

2-1．LINE＠に誘導されたら危険？

勘違いしてはいけないのは、LINE @自体は全く危険なツールでは無いと言うことです。

では、なぜこの質問が用意されたかと言う理由は、悪質情報商材を販売している業者が必ずツールとして使っているからです。

LINE@では、複数の登録者に対し一括してメッセージを送ることが可能です。

そのシステムを利用して次々にメッセージを送り、洗脳に近い方法で被害者を増やすのが悪質情報商材販売者の常套手段となっています。

2-2．「絶対に」「100%」を宣伝で使うのは違法

この質問は非常に重要です。

他の質問に該当していなくても、この質問に該当しているだけで、詐欺商材と思っても間違いはありません。

なぜなら、勧誘するときに、不特定多数に対し、絶対に儲かるとか100%稼げるといった言葉を使うことは、金商法違反や出資法違反になるからです。

気をつけなければいけないのは、あくまでもこの勧誘方法が違法とされているのが、現金での資金集めの場合です。

金融商品とは見なされていない仮想通貨の場合は、違法にならない可能性がありますが、投資やビジネスで確実に稼げる方法など存在しないので、やはり、この言葉を使って勧誘していた場合は悪質商材を疑ったほうがいいでしょう。

2-3．煽りの宣伝文句

期間限定商品と宣伝して、販売サイトに締め切りまでのカウントダウンを掲示しているサイト。

これはユーザーを焦らせることで、冷静な判断をさせないための手法です。

多くの詐欺サイトのカウントダウン表示はギミックになっており、いつまで経っても、カウントダウンの残り日数が変わらなかったり、一定の残り期間を過ぎると、カウントダウンがリセットされたりする全くの嘘であることが多いので気を付けてください。

締め切り日数のカウントダウンだけでなく、登録人数のカウントダウンも同様です。

限定販売、先着順などと宣伝して勧誘している商材には気を付けてください。

2-4．無料の情報商材こそ危ない

無料で情報商材を提供してもらって大金を稼げるなんてウマい話は存在しません。

悪質情報商材の場合、最初は無料でも、その商品では全く稼ぐことができず、稼ぐためには高額な別の商材を購入させられたり、セミナーに参加させられたりということから詐欺被害に発展します。

無料というのは、あくまでも騙すためのエサですから騙されないように！

2-5．説明とは別の商品が届く

サイトで説明されていたものと全く違うものが届いた場合、相手の手違いじゃなければ完全に最初から詐欺を狙ったものだと思われます。

別の商品じゃなくても、説明で言われるように稼ぐことができないというものも同様です。

2-6．販売者に注意

悪質な情報商材の販売者は、ノウハウを持っているので、何度も同じような情報商材を販売しているという特徴があります。

何故、似たような商品を売るか？というと、最近ではネットの普及により、詐欺商材の悪い噂はすぐに広がってしまい、購入者が減少するからです。

同じような商品を再度販売することにより、その商材の詐欺的な手法が暴かれるまでの時間稼ぎができます。

その繰り返しで何度も同じ商品の名前を変えて販売しているというのが現状です。

2-7．返金保証は嘘

悪質情報商材の多くは、返金保証を謳っていますが、これは嘘です。

返金申請をしても、稼げない理由は購入者側にあるとか言い訳をして絶対に返金には応じません。

確かに、返金保証を謳っていながらも、「特定商取引法の基づく表記」の欄に、個々によって利益の差がでる可能性があり、その効果によっての返金には応じられませんなどと、完全に矛盾した説明をしていますから、販売サイトを見たときには、返金保証の言葉だけで信用することはせず、「特定商取引法の基づく表記」にもきちんと目を通すようにしてください。

2-8．個人情報が売られる

個人情報の価値というものは、詐欺師にとって普通の人が考えているよりも大きいものです。

それも情報商材に興味があるとか、お金を稼ぎたいと思っている人の個人情報なんてまさに宝の山のように思っているでしょう。

直接、金銭を騙し取らなくても、個人情報を収集し、それを売却することで利益を出す悪質な業者も多数存在するので気を付けてください。

迷惑メールが増えるだけなら、まだ良いかもしれませんがですが、売られた個人情報が犯罪組織の手に渡るなんていう可能性もありますから、非常に危険なことなのです。

2-9．販売者のプロフィール

悪質情報商材の販売者は、プロフィールに世界的な〇〇などという言葉を使いたがります。

しかし、世界的なはずなのに、日本では全く知名度がないことがほとんど。

それほど世界で有名ならば、ネットで検索してみれば何件かヒットするはずですが、この類の販売者の情報は全く検索結果に出ません。

英語表記で検索してもヒットしないということは、プロフィール自体が全くの嘘だということが考えられます。

2-10．高額な商品価格

これは最初に販売されている商品だけに限りません。

悪質情報商材の場合、初回に販売する商品の価格は低いけれども、その後に勧誘されるバックヤード商品やセミナーなどが高額である例が多いからです。

高額な商品を販売するということは、かなりの結果が出るということを宣伝しなければ騙すことはできないため、高額商品の宣伝文句は、前述した「確実に稼げる」「100％稼げる」「元本保証」という宣伝文句を使う傾向があるので注意してください。

3．悪質情報商材診断まとめ

悪質情報商材にはこのような特徴があることが共通しています。

診断結果で７個以上の項目に当てはまった場合は確実に悪質な商材と言うことになりますが、６個以下だから安全な商材ということではありません。

実際、一つでもチェックに引っかかったら、怪しい商品と考え、自分でよく調べたり、周りの人に相談してから、購入するか決めるのがいいと思いますよ。

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